魚離れはどれくらい進んでいる？原因と最新データ、家庭と業界の対策まで解説

少し前から「魚離れ」という言葉をよく耳にしませんか？

実際に、日本人の魚の消費量はピーク時の約半分まで減っています。

しかも2011年には、肉の消費量が魚を上回りました。

ですが、これは単なる「好みの変化」ではありません。

など、さまざまな構造が重なった結果です。

この記事では、最新データをもとに魚離れの現状を整理し、家庭と業界それぞれができる具体策まで解説します。

魚離れはどれくらい進んでいる？【最新データで確認】

日本で「魚離れ」がどれくらい進んでいるか、数値とグラフを使って見ていきましょう。

数字だけだと分かりにくいので、グラフも入れながら、魚の消費がどう変わってきたかをわかりやすく説明します。

1人あたりの魚介類消費量はピークの約半分に


出典：水産庁（水産物消費の状況）

日本人が1年間にどれだけ魚を食べるかを数字で見ると、かなり減っています。

2001年度には 1人あたり 40.2kg の魚を食べていましたが、2023年度には 約21.4kg にまで減っています。

魚が減っているのは、単に一時的なことではなく、長い間ずっと減り続けている大きなトレンドです。この数字は国の統計データから確認できます。

2011年に肉の消費量が魚を上回った

魚が減っているだけでなく、肉の消費が逆に増えています。

農林水産省のデータによると、2011年度に「肉の消費量が魚の消費量を上回った」瞬間がありました。(後述)

それ以降、肉は魚よりも多く食べられるようになっています。

たとえば2023年度の数値を見ると、魚は約21kgなのに対し、肉は30kg台です。

魚が減り、肉が増えたことが「魚離れ」の大きな背景になっています。

年代別で見る魚離れ｜若い世代ほど少ない


出典：厚生労働省「令和4年 国民健康・栄養調査報告」第5表の1（食品群別摂取量：魚介類、年齢階級別、1人1日当たり）

魚を食べる量は年齢によって違います。

統計を見ると、若い人ほど魚を食べる量が少なく、年齢が上がるほど多いという傾向があります。

たとえば60代や70代の人は魚をよく食べますが、20代や30代の人はずっと少なくなっています。

これは、世代ごとの「食べ方の違い」が魚離れを加速させている可能性を示しています。

購入量・摂取量・純食料からわかる魚離れ

魚離れを正しく理解するには、「供給 → 購入 → 摂取」という流れで見ることが大切です。

魚は、まず国全体に供給されます。
それが「純食料」です。

次に、家庭がスーパーなどで購入します。

それが「購入量」です。

そして実際に口に入る量が「摂取量」です。

この3つを並べると、魚がどこで減っているのかが見えてきます。

① 供給（純食料）は減っている

出典：総務省統計局「家計調査」（e-Stat sid=0002002330）

直近10年で、魚介類と海藻類を合わせた供給純食料は減少しています。

2013年度は合計 3,615千トン でしたが、2022年度は 3,072千トン まで減少しています。

つまり、国全体で見ると「市場に出回っている水産物そのもの」が減っていることが分かります。

② 生鮮魚介類の購入量はさらに大きく減っている


出典：総務省「家計調査」（水産庁『水産白書』図表1-5より）
※ここでは生鮮魚介類の購入量を示しており、加工品は含みません。

生鮮魚介類の1人1年当たり購入量は、1989年の13.6kgから2023年には6.4kgへ減少しています。

これは、家庭で「生の魚を買う量」が大きく減っていることを示しています。

③ 摂取量は購入量とほぼ連動している


出典：厚生労働省『国民健康・栄養調査』（食品群別摂取量）、水産庁『令和5年度 水産白書』図表1-5（原資料：総務省「家計調査」）

魚介類の1人1年当たり摂取量は、2014年の約25.3kgから2022年には約20.8kgへ減少しています。

1日あたりに換算すると、約69gから約57gへ減っています。

この減少幅は、生鮮魚介類の購入量の減少とほぼ同じ方向の動きです。

つまり、魚は「買われなくなった」結果として「食べられる量も減っている」と考えられます。

少なくとも、家庭内で大量に廃棄されていることが主因とは言えません。

なぜ肉は伸び、魚は減ったのか【構造比較】


出典：総務省「家計調査」（水産庁『水産白書』図表1-3より）

魚介類の1人1年当たり消費量は、2001年度の約40.2kgをピークに減少しています。

一方で肉類は増加し、2011年度には肉が魚を上回りました。

現在は、
魚：約22kg
肉：約33kg
という差があります。

背景には、

といった「使いやすさ」の差があります。

魚離れは好みの問題だけでなく、選びやすさの構造差が積み重なった結果といえます。

魚離れの理由3選

魚離れは、単に「魚が嫌いな人が増えた」からではありません。

統計や調査を見ていくと、いくつかの理由が見えてきます。

ここでは、上記3つの理由を整理します。

価格が高いと感じるから｜物価上昇と買い控え

まず大きいのが「価格」です。

水産白書でも、生鮮魚介類の購入量は長期的に減少していることが示されています。

一方で、魚の価格は上昇傾向にあります。総務省「家計調査」や「消費者物価指数」を見ると、生鮮魚介類の価格は上昇しやすく、家計への負担感が出やすい商品です。

特に最近は物価全体が上がっているため、「今日は魚やめておこう」という選択が起きやすくなっています。

つまり、

という流れが生まれています。

調理が面倒に感じるから｜骨・におい・後片づけ

魚は「調理のハードル」が高いと感じられやすい食品です。

水産庁の消費者意識調査では、魚をあまり購入しない理由として

といった声が挙がっています。

肉はフライパンで焼くだけで済むことが多いですが、魚は、

など、手間のイメージが強くなりがちです。

共働き世帯が増え、時短志向が強まる中で、「手間がかかる食品」は選ばれにくくなっています。

家族が魚を好まないから｜特に子ども世代

もう一つ大きいのが、家族の好みです。

特に子ども世代は、

という理由で魚を避ける傾向があります。

水産庁の意識調査でも、若い世代ほど魚料理の頻度が低い傾向が確認されています。

家庭では「子どもが食べないから肉にする」という判断が起きやすくなります。

その結果、魚が食卓に並ぶ回数が減り、さらに子どもが魚に慣れないという循環が生まれます。

実はもう一つある「魚離れの見えない原因」



ここまで見てきたように、魚離れには価格や手間、家族の好みといった理由があります。

ですが、もう一つ見逃せない原因があります。

肉料理はテレビやSNS、レシピ動画などで頻繁に目にします。

一方で、魚料理の情報はそこまで多くありません。

情報が少なければ、選択肢からも外れやすくなります。これが「見えない原因」です。

魚の魅力を発信する人が圧倒的に少ない

魚の世界には、漁師や加工業者、仲卸、料理人など多くのプロがいます。

しかし、その多くは現場で忙しく、一般消費者に向けて発信する機会が多いとは言えません。

肉は大手メーカーや外食チェーンが積極的に情報発信をしています。

テレビCMやレシピサイト、SNS動画などで露出も多いです。

結果として、肉は“当たり前の選択肢”になり、魚は“特別なときの選択肢”になってしまいます。

情報が少ないと「選ばれない」

人は、知らないものを選びません。

たとえば、

こうした状態では、魚は買い物カゴに入りにくくなります。

一方、肉料理は、

という環境が整っています。

つまり、魚は「嫌われている」というより、“情報不足で選ばれていない”可能性があるのです。

魚の価値が“価格”だけで判断されてしまう

魚には本来、

といった多くの価値があります。

しかし、その情報が伝わらないと、売り場での判断基準は「値段」だけになります。

「高いからやめておこう」となりやすくなります。

もし、

が伝わっていれば、選ばれる可能性は変わります。

魚の価値が“価格だけ”で判断される状態こそが、魚離れを静かに進めている原因の一つです。

今日から家庭でできる食卓に“魚を増やす”方法



魚離れの理由は、価格や手間、家族の好みなどさまざまです。

ですが、いきなり全部を変える必要はありません。

ここでは、買う・作る・片づけるの3つに分けて、具体的な方法を紹介します。

買う：失敗しない魚の選び方

いきなり難しい魚に挑戦する必要はありません。

まずは「失敗しにくい魚」から始めるのがコツです。

おすすめは、

です。

特に「骨取り」「味付け済み」「冷凍」の表示があるものは、ハードルが一気に下がります。

また、缶詰も立派な魚です。さば缶やツナ缶は、包丁もグリルも使いません。

最初の目的は、「魚を増やすこと」であって、完璧な料理を作ることではありません。

作る：フライパンとレンジで完結する方法

魚＝グリルというイメージが強いですが、使わなくても大丈夫です。

フライパンなら、

これだけで十分です。

さらに、電子レンジでも調理できます。

耐熱皿に魚をのせて、酒を少しふり、ふんわりラップをして加熱するだけです。

ホイル焼きにすれば、きのこや野菜と一緒に蒸し焼きにできます。

「手の込んだ和食」を作らなくてもいいのです。

肉料理と同じ感覚で扱えば、魚はもっと身近になります。

片づける：においとゴミを減らす工夫

魚が敬遠される大きな理由が、後片づけです。

ここを工夫すれば、心理的ハードルはかなり下がります。

においは「すぐ処理する」だけでも違います。

また、最初から「内臓処理済み」「切り身」を選べば、生ゴミはほとんど出ません。

魚料理を増やすポイントは、「完璧にやること」ではなく、嫌われる要素を先に潰すことです。

子どもが魚を食べないときの具体策



「せっかく作ったのに食べない」

これが一番つらいですよね。

でも、子どもが魚を嫌がるのには理由があります。

ここでは、家庭でできる具体策を整理します。

骨のストレスをなくす

子どもが魚を嫌がる一番の理由は「骨」です。

こうした不安が先に立ちます。

対策はシンプルです。

まずは魚の味に慣れることが大事です。

味付けを“魚らしく”しない

子どもは強い魚の香りが苦手なことがあります。

そこで、

など、なじみのある味に寄せます。

魚を「魚料理」として出すのではなく、「いつもの味の一部」として出すのがコツです。

成功体験を作る

無理に全部食べさせる必要はありません。

「一口食べられた」

これだけで十分です。

小さな成功体験があると、次に挑戦しやすくなります。

魚を食べることが“嫌な時間”にならないようにすることが大切です。

家族全員で同じものを食べる

子どもだけ別メニューにすると、魚は「特別で面倒な料理」になります。

できる範囲で、大人も同じ魚料理を食べることが大切です。

「みんなが食べている」という安心感が、抵抗感を下げます。

調理に参加させる

意外と効果があるのがこれです。

少しでも参加すると、自分が作った料理になります。

すると、食べる確率が上がります。

魚離れは個人の問題だけではない

ここまで、価格や手間、子どもの好みといった家庭の理由を見てきました。

ですが、魚離れをすべて「家庭の努力不足」とするのは正しくありません。

なぜなら、魚を取り巻く環境そのものが変わっているからです。

売り場の変化

スーパーの売り場を見ると、肉のコーナーは広く、加工品や味付き商品も豊富です。

一方で、魚売り場は「切り身」や「丸魚（１匹丸ごと）」が中心で、調理のイメージが湧きにくいことがあります。

「どうやって食べればいいのか分からない」この状態では、魚は選ばれにくくなります。

流通と価格の問題

魚は天候や漁獲量の影響を受けやすい商品です。

そのため価格が安定しにくいという特徴があります。

円安や燃料価格の高騰も影響し、消費者にとっては「高い」という印象が残りやすくなります。

家庭が魚を減らす背景には、こうした流通構造もあります。

外食・中食の増加

共働き世帯の増加により、外食や惣菜に頼る機会が増えました。

外食やコンビニ商品では、肉メニューの方が多い傾向があります。

結果として、魚に触れる機会そのものが減っていきます。

情報環境の差

肉料理はテレビCMやSNS動画、レシピサイトで頻繁に紹介されています。

日常的に目にする回数が少ないと、自然と選択肢から外れてしまいます。

業界でやるべき“魚を買ってもらう”ための対策



魚離れは、家庭だけの問題ではありません。

売り方や伝え方を変えなければ、状況は大きくは動きません。

ここでは、業界として本気で取り組むべきポイントを整理します。

① 売り場を「選びやすく」変える

今の魚売り場は、「素材提供型」が中心です。

つまり、魚そのものを並べている状態です。

しかし、消費者が求めているのは「今日の晩ごはん」です。

例えば、

といった工夫が必要です。

肉売り場のように、“考えなくても選べる”状態を作ることが重要です。

② 調理のハードルを下げる商品開発

魚は「面倒」というイメージが強い食品です。

ならば、面倒を減らす商品を増やすしかありません。

家庭の「時短志向」に合わせた商品設計が必要です。

便利さで肉に負けない設計が求められます。

③ 魚の魅力を「興味を持てる形」で伝える

魚には、

という魅力があります。

しかし、それが生活者に届いていません。

専門用語で語るのではなく、

を分かりやすく伝える必要があります。

「情報」ではなく、「体験」を想像させる伝え方が重要です。

④ ブログ・SNS・動画での継続発信

今は、売り場だけでは足りません。

など、日常的に魚に触れる機会を増やすことが必要です。

肉料理が強いのは、露出が多いからです。

魚も「目に入る回数」を増やさなければ選ばれません。

⑤ 子ども世代へのアプローチ

魚離れは世代の問題でもあります。

など、早い段階で魚に触れる機会を増やすことが重要です。

子ども時代の体験は、将来の購買行動につながります。

⑥ 価格だけで勝負しない売り方

魚は価格変動が大きい商品です。

そのため、安売りだけでは長期的な解決にはなりません。

例えば、

です。

「高いか安いか」だけの判断から、「価値があるかどうか」へ視点を移すことが重要です。

まとめ｜魚離れは止められる。「知る・選ぶ・伝える」から始めよう



魚離れは、単なる「好みの変化」ではありません。

統計を見ると、魚の消費量はピークの約半分まで減っています。

肉が主役になり、魚は脇役になりつつあります。

その背景には、

といった、さまざまな要因があります。だからこそ、解決も一つではありません。

まずは 知ること。
魚がどれくらい減っているのか、なぜ減っているのかを理解することが出発点です。

次に 選ぶこと。
週に1回でもいいので、意識して魚を手に取ることが変化につながります。

そして 伝えること。
魚の魅力やおいしさ、旬や産地の価値を、もっとわかりやすく発信していくことが必要です。

家庭だけでも、業界だけでも変えられません。

ですが、「知る・選ぶ・伝える」が重なれば、流れは変えられます。

魚離れの現代で“売れる構造”を探している水産事業者の方へ

魚離れは、家庭だけの問題ではありません。

売り場設計、商品設計、情報発信の不足など、「構造」の問題でもあります。

魚の価値が伝わらなければ、価格だけで判断されます。

その状態では、売れ続けるのは難しいのが現実です。

私は、水産業に特化してwebでの「売れる導線の設計」を支援しています。

魚を“安く売る”のではなく、魚を“価値で選ばれる商品”に変えたい方は、一度ご相談ください。

👉 水産専門Web戦略のご相談はこちら